昔から言われている事だけど、今回はいよいよといった感じか。
ipod touchも機能のバージョンアップとかあるし、一部汎用性高いと思います。
今後のipod touchはもっと進化していくでしょうし。そうしたら、モバイルパソコンとipod touchの違いって何ですかね？
OSにWindowsかMacが入ってなければ、モバイルパソコンじゃないんですかね？
ちなみに、Ipod NanoみたいにHDDじゃなくてSSDの場合も課金対象なんだろうか？
引用のブログにあるようにiPodは、Appleの戦略上デジタルハブであるMacとコンテンツを外に持ち出すモバイルデバイスとしての位置づけであって、音楽再生家電として作られたウォークマンやMDプレーヤーとは違うんだよね。
あくまで持ち出して使いやすいコンテンツが音楽や動画だったってことで、録音や録画なんて最初の一歩であって目的ではない（と思うんだ）
また、対象の楽曲や映像の記録の為に使用していないことを証明すれば、保証金は返金するとかも言われているが、申請の為に郵便代金、返金の為の振込手数料をかけてもDVDメディア１枚当たり数十円を銀行振込だとか。
さらにその申請方式というか、証明の仕方も面倒でほとんどのユーザーが数十円くらいの事で、面倒くさいなーと思っているのが現状。
ユーザーが黙っていることをいい事に、売れている商品から、少しずつおすそ分けしてもらおうって卑しすぎる。
せめてAppleには、これに対し闘ってもらいたい。
たとえiPodが、個人輸入のみの販売となって、国内で販売できなくなっても。
っていうか、ソフトウェアとデバイスを別にすれば回避できそうだけどね。
最初のSyncの時に、自動的に再生プレーヤーをセットアップできるようにして、デバイスのみの時は、USBメモリとしてしか認識できないようにするとか。
iPod touchはどうなのっていう人がいるけど、“偉い人”から見れば、iPodはiPodとしてしか認識できないんですよ。
Mac microとかに名前を変えれば、たぶんOK。
消費者は．．．．
iPodの価格が上がるのかどうかが問題ですね。
アップルがこれを吸収してほしいです。
でも、このお金の行き先ってどこなのかな？
今気づいたんだけど、iPod自身は「録画機器」ではなく、「再生機器」なんだよね。
名目が録画機器に対する補償金なのだから、むしろ課金するならiTunesの方なんだよね。
でも、iTunesはパソコンに入っているから、今回の課金対象には入れられていない。
“偉い人たち”があがいているのが見えてきます。
逆にAppleは、よくできたビジネスモデルを作ったものだと感心してしまう。