マウスを新調

NEC_0084 

今まで使ってた IntelliMouse Exp 4.0 がどうも最近左クリックの調子が悪い。

具体的に言うと、左クリックボタンの左端。カドの所を強く押し込まないと反応しない。
まだ1年くらいしか使ってないから Microsoft の3年保証が効くはずなんだけど、保証書とかいろいろ引っ越しの際に捨てちゃったみたい。PID が分かればなんとかなるかなと思ったら、すり減りすぎて判読不能。

先日、(謎)の還付金が振り込まれたので、マウスを新調してみた。

Microsoft Hardware – マウス – Microsoft Wireless Laser Mouse 6000

ロジクールの VX レボリューションと微妙に迷いながら今回も Microsoft に決定。

マウスとかキーボードなんかの周辺機器は Microsoft がオススメだと思う。

さくらやが閉店セールやってたので、行ってみたがロジやMicrosoft製品は既に東口店に移動済みの模様。
Elecomとかサンワのマウスしかなかったので、向かいのビッグカメラで購入。

中国ユーザー、Microsoftの海賊版対策に激怒 – ITmedia News

中国のPCユーザーの反応が面白い。

WGA(Windows Genuine Advantage)は、日本国内のWindowsにも導入されているんですが、日本人もこういった反応したのだろうか。

詳細は、リンク先の記事を読んでください。

中国ユーザー、Microsoftの海賊版対策に激怒 – ITmedia News

  • 米Microsoft社がWGAに引っ掛かった海賊版Windowsのデスクトップを「真っ黒」に変えた。(デスクトップを戻すことは可能だが、1時間ごとに、また真っ黒になる)
    yu_wga
  • ある中国人「どうしてMicrosoftが自動的にわたしのコンピュータに接続するのか。このコンピュータはわたしのものだ!Microsoftには、わたしの同意を得ずにわたしのハードをコントロールする権利はない

    →「ハード」はコントロールしていないしwデスクトップやOSは「ソフト」だし。
  • 別の中国人「正規版が海賊版より安ければ、海賊版を買う人などいない

    →「正規版」より安いから「海賊版」なのでは?これは、正規版をDVDメディア原価で売れと言っているのか?
  • ネカフェの中国人「プログラムを書いているときにコンピュータの画面が真っ黒になったら、おそらく重要な情報が失われるだろう。その損失を誰が埋め合わせてくれるのか

    →壁紙をショートカット一覧にしてるんですね。わかりますw
    →っていうか、ネカフェでプログラムしてるんですかw
  • 中国の弁護士「Microsoftは、中国最大のハッカー。ユーザーの同意もなく、法的な権限もなくコンピュータに侵入している
    Microsoftの対策は、ユーザーのコンピュータに深刻な機能的ダメージを引き起こす。中国の刑法では、システムへの侵入やハッキングで起訴される可能性がある。
    Microsoftが自社の知的財産を守る権利は尊重するが、同社は間違った方法で誤ったところに狙いを付けている。ユーザーではなく、海賊版の製造者と販売者を標的にするべきだ

    →弁護士からして、この見解w。Microsoftが自社の製品に対してハッキングってw

もともと、Windows XPでは、アクティベートしないと90日(?うろ覚え)経過後に通常起動できない仕様だったはず。

Microsoftも大変だなー。

中国は、ユーザーも多く、ビジネス市場としても魅力的なのですが。
いかんせん、諸外国(先進国)とリテラシー、モラルなどの面で非常に遅れていると思うんだよね。

ソースは忘れたけど、Windowsの価格にしても、中国市場では、日本や米国よりもかなり安く設定されているって聞いたことがある。それでも、中国のユーザーには、「高すぎる」と叩かれてしまう。
それっていうのは、中国人にとってWindows は、まだ贅沢過ぎて、機能のほとんどが使えていないって事じゃないかな?Windowsに標準でバンドルされている機能をフルに使えば、決してWindowsの価格は、「高い」とは思えないはず。

まあ、開発能力が乏しく、量産工場の国だから、ソフトの情報に疎くなるのは仕方ないのかなとも思いますけど。

ちなみに今回の件で、影響を受ける中国人ユーザーは、2億人になるそうで。
日本の全人口よりも多い。

iPod課金について

昔から言われている事だけど、今回はいよいよといった感じか。

ipod touchも機能のバージョンアップとかあるし、一部汎用性高いと思います。
今後のipod touchはもっと進化していくでしょうし。

そうしたら、モバイルパソコンとipod touchの違いって何ですかね?

OSにWindowsかMacが入ってなければ、モバイルパソコンじゃないんですかね?

ちなみに、Ipod NanoみたいにHDDじゃなくてSSDの場合も課金対象なんだろうか?

時代遅れのipod課金

引用のブログにあるようにiPodは、Appleの戦略上デジタルハブであるMacとコンテンツを外に持ち出すモバイルデバイスとしての位置づけであって、音楽再生家電として作られたウォークマンやMDプレーヤーとは違うんだよね。

あくまで持ち出して使いやすいコンテンツが音楽や動画だったってことで、録音や録画なんて最初の一歩であって目的ではない(と思うんだ)

また、対象の楽曲や映像の記録の為に使用していないことを証明すれば、保証金は返金するとかも言われているが、申請の為に郵便代金、返金の為の振込手数料をかけてもDVDメディア1枚当たり数十円を銀行振込だとか。

さらにその申請方式というか、証明の仕方も面倒でほとんどのユーザーが数十円くらいの事で、面倒くさいなーと思っているのが現状。

ユーザーが黙っていることをいい事に、売れている商品から、少しずつおすそ分けしてもらおうって卑しすぎる。

せめてAppleには、これに対し闘ってもらいたい。

たとえiPodが、個人輸入のみの販売となって、国内で販売できなくなっても。

っていうか、ソフトウェアとデバイスを別にすれば回避できそうだけどね。

最初のSyncの時に、自動的に再生プレーヤーをセットアップできるようにして、デバイスのみの時は、USBメモリとしてしか認識できないようにするとか。

iPod touchはどうなのっていう人がいるけど、“偉い人”から見れば、iPodはiPodとしてしか認識できないんですよ。

Mac microとかに名前を変えれば、たぶんOK。

「青少年インターネット規制法案」が成立すると、日本のネットは完全に死ぬ

ホームページを持っている人(会社)、全てが対象になる規制法案が話題になっています。

例えブログでも、プロフでも、インターネットにブラウザ(携帯ブラウザを含む)でアクセスできるコンテンツを持っている人は、皆さんが気をつけないとこの法案の規制対象になってしまいます。

ヤフーやマイクロソフトなどのネット関連5社が「青少年インターネット規制法案に反対」の姿勢を示したわけですが、この「青少年インターネット規制法案」とはどのようなものなのでしょうか?わかりやすく言うと、この法案が通れば日本のネットは完全に死ぬということです。これは誇張でも何でもなく、だからこそヤフーやマイクロソフトなどがわざわざ記者会見を開いているわけです。法案名に「青少年」と書いてありますが、実際には青少年ではなく、日本でネットを利用するあらゆる人々が被害を受けるというとんでもない法案です。従わない場合には懲役か罰金まであります。
というわけで、ネットの根幹をも揺るがす「青少年インターネット規制法案」について、まとめてみました。
~目次~
■あなたのブログやページは青少年に悪影響を及ぼすので削除します
■いくらでも好き勝手に規制できるとんでもない法案の中身
■バカなネット規制を推進する議員は落とすべき時に来ている
■規制するより先にすべきことがある

GIGAZINE 2008年04月23日 18時26分00秒
「「青少年インターネット規制法案」が成立すると、日本のネットは完全に死ぬ」

この規制法案に対し、ヤフーやマイクロソフトなど、いくつかの会社は反対の姿勢を示しているそうですが。

もし、この法案が通ってしまった場合、ブログのある記事に「青少年の育成に対し好ましくない表現があれば」懲罰、罰金などが科されてしまいます。

それが、外部からのトラックバックであっても、ブログのコメントであっても、その可能性があるわけです。

また、相変わらずなんですが、規制するルールが非常に曖昧で、取り締まる側の「さじ加減」一つで、取り締まられてしまう可能性があります。

日本の子供たちからインターネットが無くなる日が来るのかもしれません。

携帯電話のフィルター機能の実装から、今回のこの「青少年インターネット規制法案」。

これらを踏み台に、日本の政府は、インターネット上の情報をを中国のようにすべてを検閲、アクセス規制するつもりなのだろうか?

この法案は、政府が「子供の教育に力を入れられない」から「大人の方を罰則で縛ろう」としているように見える。

むしろ、インターネットを規制するよりも、インターネットを正しく利用できるように、教育に力を入れるべきなのだと思う。

今の子供たちは、携帯やPCを使って、大人と同じか、それ以上に様々な情報にアクセスし、独特のコミュニケーションを確立している。

彼らのコミュニケーションを排除し、政府が大人の都合で作られた「鳥かごの中」のようなインターネットだけを子供たちに提供し、その鳥かごの中で育った子供たちが、将来の情報化社会を生きられるのか。

日本政府は、また「ゆとり教育」と同じ過ちを繰り返そうとしている。